こんにちはカリアゲです。
12月3日、最大震度5弱を記録する地震が、山梨県と和歌山県で相次いで発生した。2021年10月以降、国内で発生した震度4以上の地震は、計11回（12月3日現在）。
このうち6回が茨城県、千葉県、山梨県を震源地としている。首都圏の住民には、不安も当然だろう。
関東はやはり危険か？
なかでもとくに恐ろしさを再認識させられたのが、10月7日夜に発生した、千葉県北西部を震源とする地震だ。
東京都足立区、埼玉県川口市、宮代町の3カ所で震度5強を観測し、都内で震度5強以上の揺れが観測されたのは、2011年に発生した東日本大震災以来のことだった。
10月の地震では、都内を走る日暮里・舎人ライナーの車両が脱線するなど、都市部の交通網に混乱が発生。水道管の破裂も各地で多発した。首都圏を見舞った10年ぶりの大きな揺れは、我々が地震列島に暮らしていることをあらためて認識させるものだった。
この地震では震度5強のほか、震度5弱を千葉、東京、埼玉、神奈川などの計30カ所で記録しているが、これらを地図上で確認すると、なんとも不思議なことが見えてくる。
震源地は千葉駅の真下あたりとされているが、そこから大きく離れた場所で、大きな震度を記録しているのだ。
千葉駅のある千葉市中央区は震度5弱だったが、隣接する稲毛区、緑区、若葉区などは震度4。震源と、震度5強を記録した地点との距離は、足立区が45km、川口市が54km、宮代町はなんと75kmもある。
また、95kmも離れた埼玉県鴻巣市でも、震度5弱を記録しているのだ。埼玉県内では12カ所で震度5弱を記録している一方、震源のある千葉県内で震度5弱を記録したのは6カ所だった。
地盤により、揺れやすい場所、揺れにくい場所がある
この現象について、だいち災害リスク研究所所長で “地盤災害ドクター” の横山芳春氏はこう説明する。
「地盤により、揺れやすい場所、揺れにくい場所があるのです。揺れが大きかった場所は、都心から荒川や中川沿いに、北北西へ伸びる地域。これを、揺れやすさを表わす『表層地盤増幅率』のマップと見比べると、かなり一致していることがわかります」 地盤は、揺れに大きな影響を及ぼすという。
「私は2016年の熊本地震、2018年の北海道胆振東部地震などの被災地を調査してきましたが、わずか数軒離れただけ、道路1本隔てただけでも、家屋の被害状況が大きく違うというケースが数多くありました。たとえば地震が起きたとき、揺れにくい地盤の敷地では震度5強だったのに、極めて揺れやすい地盤の敷地では震度6強や7にまで揺れが大きくなってしまうということがあります」（横山氏）
表層地盤増幅率
揺れやすさの目安となるのが、先述の「表層地盤増幅率」（以下「増幅率」）だ。揺れの大きさは、震源からの距離だけでなく、地盤の強さにも左右される。増幅率1.0と2.0では、揺れ幅の大きさが2倍になる。
増幅率の数値が大きくなるほど、揺れやすい軟弱な地盤ということができる。
10月7日の地震で震度5強を観測した3カ所の増幅率は、以下のとおり。 ・川口市三ツ和＝2.09 ・宮代町笠原＝2.51 ・足立区伊興＝2.45 3カ所とも、増幅率が2.0を超えている。
また、震源から80km以上も離れているにもかかわらず、いずれも震度5弱だった埼玉県の各地を調べると、幸手市東の増幅率は3.16、加須市大利根は2.9、久喜市青葉は2.87だった。
「一般的には、山側ほど数値が小さく揺れにくく、川沿いの低地や埋立地で高くなる傾向があります。増幅率が1.6未満であれば、それほど心配はしなくていいのですが、それ以上となると要注意です」
増幅率は、国立研究開発法人「防災科学技術研究所」が提供するウェブ上の地震ハザードステーション「J－SHIS」で調べることができる。250m四方を単位にして、増幅率や地形区分などが表示されるだけでなく、「30年以内に震度6以上の揺れに見舞われる確率」までも調べられる、便利なツールだ。
J－SHISで各都道府県の最高地点を見比べると、茨城県、埼玉県、千葉県の数値が高いことがわかる。
逆に数値が低いのは、山梨県、長野県、滋賀県、奈良県などだ。
J－SHISのマップで関東平野の増幅率を見ていくと、数値がとくに高くなっている地域が、川沿いに帯状に広がっていることがわかる。具体的には荒川、中川の周辺地域、利根川の中流域だ。
「かつて、これらの河川は流域沿いに深い谷を作っていました。そこに、海水面の上昇によって海水が入り込み、入江を形成しました。そして、上流や海から運ばれた大量の泥や砂が入江に堆積していきました。それが “揺れやすい地盤” の正体です。多摩川も大きな河川ですが、こちらは軟弱な地盤が比較的、厚くない地域です。むしろ、鶴見川流域の増幅率のほうが大きくなっています」
埼玉県の増幅率最高地点は、大落古利根川と江戸川に挟まれた場所。茨城県の最高地点は、利根川の支流に面し、本流にも近い場所だ。東京都の最高地点は、荒川と中川の中間地点。神奈川県では、鶴見川が流れる新横浜駅の周辺に、増幅率が2.5を超えるエリアが広がっている。
「日本は、大きな河川の河口付近に街が発達してきた歴史があります。湿地帯が広がっていた濃尾平野の中心にある名古屋市周辺や、かつては海だった大阪市周辺も、増幅率が高い傾向にあります」
名古屋と大阪は？
名古屋市では、名古屋駅の東側にある名古屋城周辺では、増幅率は低い。しかし駅の西側はほぼ全域で増幅率が高く、その範囲は岐阜県、三重県にまで広がっている。
大阪府でも、大阪城近辺の地盤は非常に強固だ。北端に大阪城があり、そこから南に向けて細長く伸びる上町台地の増幅率は、1.3～1.4とかなり低い。しかしその周辺は、増幅率が2.0を超える場所がほとんど。
とくに台地の東側の城東区から、東大阪市、守口市、門真市にかけての増幅率は高い。
大阪府の最高地点は、大阪城から北東へわずか2kmの場所だ。また、淀川周辺の増幅率は総じて高く、それは京都府にまで続いている。京都府の最高地点は、宇治川（淀川の中流名）と桂川に挟まれた場所にある。
福岡県で目につくのは、たびたび氾濫を起こしてきた大河川・筑後川の周辺だ。その下流域に広がる筑紫平野では、大川市や柳川市、さらには佐賀県佐賀市なども含め、ほぼ全域で増幅率が高い。
福岡県の最高地点である大刀洗町は、その筑後川の中流域にある。
北海道では、札幌市を含む石狩平野のほぼ全域で増幅率が高い。そのなかでも、札幌の北部、丘珠空港の北側周辺には増幅率が2.3を超えるエリアが広がっている。
ただし、表層地盤は地下30mほどで計算されたものであり、その増幅率がそのまま、建物の揺れに比例するというわけではない、と横山氏は説明する。
「表層地盤の増幅率は、一戸建てやそれほど大きくない建物には大きく影響します。しかし、大型の建造物は、表層は軟弱地盤でも、地下の強固な支持層に基礎が打ち込んであり、耐震構造などの対策が施されているので、受ける影響は変わってきます。 また、地震の周期にも左右されます。増幅率はあくまで表層地盤の評価であり、その場所で今後、大きな地震が起きる確率は含まれていない点にも注意は必要です」
日本は地震で安全な所はないが大きい地震がない可能性の県
主要駅のなかで増幅率がワースト1、2となったのは、富山駅と秋田駅。
だが、J－SHISの「30年以内に震度6強以上となる確率」では、富山駅が3.5％、秋田駅は3.0％と、かなり低い数値になっている。
ちなみに「30年以内に震度6強以上となる確率」は、東京駅が5.6％、大阪駅が14.2％、名古屋駅が32.3％だ。
J－SHISの「表層地盤」は今年更新され、関東地方のデータはほかの地方よりも精度の高いものになっているという。
「たとえば渋谷は、『谷』という字が示すように谷底で、地震に弱いと考えられていました。しかし今回の更新により実測データが用いられたことで、じつは意外と揺れにくい地盤であることがわかったのです」
渋谷駅の地盤増幅率は1.23。新宿駅の1.52、上野駅の1.4よりも低い数値なのだ。参考までに、都内のおもな駅の増幅率は以下のとおり。 ・新橋駅＝1.52 ・品川駅＝1.33 ・池袋駅＝1.46 ・錦糸町駅＝2.43 ・新小岩駅＝2.42 ・立川駅＝1.11 このデータを、我々はどう生かしたらよいのだろうか。
「まずは、自分が住む場所にどんなリスクがあるかを知ることです。地盤増幅率が1.6を超えるようなら、家の建て替えとまでは言いませんが、耐震補強について考えたほうがいいでしょう。
とくに古い家に住んでいるならば、要注意です。それから、家具の転倒防止対策は必須です。
地震保険の加入も検討したほうがいいでしょう。もしこれから家を購入する予定があるなら、真っ先にこのデータを調べるべきです。微動探査という、ピンポイントで増幅率を調査できる方法もあります。揺れやすい地域の戸建て住宅であれば、耐震等級3の家づくりが望ましいです」
増幅率が低い＝地震があっても揺れない、というわけではない。近くで大きな地震があれば、増幅率の低い地域でも被害を受けやすい。データを参考に、備えを怠らないことが、我々には重要なのだ。
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